NET ZERO ENERGY HOUSE ゼロエネルギーの家

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)

ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギーハウスの略で、外皮の高断熱化及び高効率な省エネ設備を備え、太陽光発電などの再生可能エネルギーにより、年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロかマイナスの住宅をZEHといいます。

ZEHの家を建てる

ZEHの家を建てるのに必要な3つのポイント。

POINT 1
断熱性:家の外皮断熱性能を向上させ、エネルギーロスを最小限にする。

POINT 2
省エネ:家で消費する電力量を減らすため、高効率な給湯設備、冷暖房設備、LED照明等を設置する。

POINT 3
創エネ:太陽光発電システムにより、家で消費する電力よりも多くのエネルギーを創りだす。

「エネルギーパス」燃費表示住宅のご提案

昨今、自動車や家電など燃費表示が標準化され、自動車では「JC08モード」、家電には「省エネラベル」があり、燃費を基準に商品を選ぶ時代になってきました。ところが、自動車の10倍以上高額な住宅はなぜ燃費表示がされなかったのでしょうか。それは燃費計算ができるソフトが学術研究用のいわゆる専門家専用のものしか無かったため一般に普及しなかったのです。

実は、数年前からEU27カ国では「家の燃費」を明示することが義務化されており、家を買うときや借りるときに「家の燃費」を知ることができるようになっているのです。環境先進国ドイツでは、一般的な住宅でも簡単に燃費評価ができるシステムとして「エネルギーパス」が開発され、今ではISO国際規格になっています。そして日本でも「家の燃費」を表示するための「エネルギーパス」の計算ソフトを使って「家の燃費」を表示できるようになりました。丸共建設ではこの「エネルギーパス」を使った「家の燃費表示」で将来に渡って省エネルギーで資産価値を高い住まいをご提案させていただきます。

お財布にもあんしんの“燃費表示住宅”

エネルギーパスとは?

エネルギーパスとは、EU全土で義務化されている「家の燃費」を表示する証明書。
EUでは一年間を通して快適な室内温度を保つために必要なエネルギー量が明示されています。床面積1㎡あたり◯◯Kw時必要という形で数値化されており、誰でも簡単に家の燃費を確認する事ができます。
 

今の世の中、自動車、家電など“燃費表示”が標準化され、燃費で選ぶ時代になってきました。
しかし、一番高価な住宅はなぜ今まで燃費で選べなかったのでしょうか?
理由は、住宅の大きさ・家族構成・生活スタイルが様々なので、一概に燃費を表示出来なかったのです。
エネルギーパスという光熱費計算ソフトを使い、様々な状況の建物を一定の基準に合わせ、燃費表示を推奨しております。
一定の基準に合わせたシミュレーション値なので、実際の光熱費と異なりますが、住宅を建てた後で「こんなに光熱費が掛かるの!?」といったことにならないように、建築前に性能を明記させて頂きます。
(実際の光熱費を保証するものではありませんのでご了承ください。)

ゼロエネ性能比較表

ゼロエネ仕様は月々どれだけお得?

※この算定結果はモデルケースであり、実際の光熱費を保証するものではありません。
※計算上、35年間電気料金が固定で、余剰電力を同一単価(29円/kWh)で売電するものとする。
※フラット35の金利は1.48%で算定しています。

ゼロエネ仕様は35年でどれだけお得?

※この算定結果はモデルケースであり、実際の光熱費を保証するものではありません。
※光熱費は、冷暖房・給湯・照明・換気のみの算定です。
※計算上、35年間電気料金が固定で、余剰電力を同一単価(29円/kWh)で売電するものとする。
※性能を担保するためのメンテナンス費用は含まれておりません。

ZEH目標公開資料

年度 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
項目 目標 実績 目標 実績 目標 実績 目標 実績 目標 実績
ZEH住宅Nearly ZEH住宅 10% 0% 20% 30% 40% 50%
その他の住宅 90% 100% 80% 70% 60% 50%
合 計 100% 100% 100% 100% 100%

【1】ZEHの周知・普及に向けた具体策
ZEH対応住宅は高額であるという印象があります。そこで自社のZEH対応住宅の標準価格と仕様及び光熱費の削減予想数値をホームページまたはモデルルームに掲載し、住み始めてからの光熱費などのランニングコストの削減効果で住宅への初期投資費用を十分回収でき、資産価値の高い住宅である事をアピールして、ZEHを普及させていきます。
 

【2】ZEHのコストダウンに向けた具体策
自社のZEH対応住宅に使用する、高性能断熱材、高断熱サッシ、高効率設備、太陽光発電設備など、
メーカーや仕入先を統一し、集中発注と価格交渉によりコストダウンを計ります。
 

【3】その他の取り組み
基本設計段階より、敷地の方位や建物の開口部など、日射や通風利用など自然エネルギーを活かす
プラン提案をおこない、省エネルギー化住宅を普及させていきます。